人材の育成と最適配置

与えられる教育から、自ら学ぶ教育を基本的な考え方とし、業務を通じて学ぶOJL（On the Job Learning）を中心に位置づけ、これを補完するものとしてOff-JL(Off the Job Learning)と自らの価値を高める自己啓発から構成されています。自己啓発は、会社が援助対象と認めたものについて、一定の自己負担を前提に会社が援助を行います。

当社では、「会社の役割は従業員の自己実現の場を提供することにある」という考えのもと、「与えられる教育」から「自ら学ぶ教育」へと個々人の自律性を尊重した教育体系を導入しています。従業員に対しキャリアパスモデルやキャリア要件定義書を共有することにより、従業員一人ひとりが「目指す姿」と「現在の姿」とのギャップを把握した上で、様々な教育や研修制度を活用し、持続的に成長しながら、「自己実現」を目指しています。

当社における若手人材（入社5年目以内）に求める姿として、「物事を論理的に考え、適切に相手に伝えること」を掲げ、人材育成を進めています。各種教育・研修を通じて業務に必要な知識を早期に習得させるとともに、入社直後からキャリア・目指す姿を考える機会を設け、自律的なキャリア形成を促しながら、育成を図っています。

『業務効率を今より 30%以上KAIZEN（改善）しよう』をスローガンに、改善活動を通じてQCストーリー^*を実践し、企業体質の改善につながる問題・課題解決力を向上させる全員参加の人材育成活動です。
当社では、QCストーリーは仕事を進める上での作法として位置付けています。
KAIZEN30活動は組織の生産性向上を目的に当社グループ全体に展開されており、全社員の理解と実践を求めています。
また、国内外グループ会社を含めた成果発表会や改善表彰を実施し、好事例の水平展開や称賛と激励によるモチベーション向上につなげています。

＊ 品質管理における問題を解決するための進め方。「テーマ選定」「現状把握」「目標設定」「実施計画」「対策立案」「成功シナリオの追求」「効果確認」「標準化と管理」「振り返りと今後の方針」という流れで問題点を把握・解決する。

従業員の貢献意識と働きがいを向上させるため、知識・スキルの蓄積に基づく年功的な評価から、職務を遂行し得られた成果（貢献度）に基づく評価（年2回実施）にシフトし、一人ひとりが担う役割と職務の大きさをベースにした処遇へ見直しを行いました。
また、企業の価値創造の主体が従業員であることを鑑み、2021年度に中長期インセンティブ制度を従業員に拡大しました。経営への参画意識の向上を目的とし、中期経営計画の達成度合いに応じて管理者以上には株式報酬を、従業員には持株会加入の奨励を兼ねた現金報酬を支給し、当社グループの企業価値向上への意識を高める制度としています。
なお、持株会には国内グループ全体で約80%の従業員が加入しています。

従業員に対して適正な知財教育を実施するとともに、従業員の発明に対する発明報奨制度を設けています。この制度は、特許などの出願時や権利化時の報奨に加え、事業貢献の高い特許／技術的価値の高い特許／知財的価値の高い特許、さらに特許出願を行わない「ノウハウ」についても対象とし、多岐の発明に対して報奨することにより、従業員の発明に対するモチベーションを高めています。