人材の確保と育成

2025年ビジョンの達成のため、次の３つを求める人材として方針を掲げ、採用･育成の具体的な方策に展開しています。求める人材の１つ目は「自ら考え新たな領域にチャレンジし、活躍できる人材」、２つ目は「グローバルに競争し、勝つことのできる人材」、３つ目は「多様性を許容し、組織と人材を引っ張り、束ね、支える人材」です。
優れた製品やサービスでより良い社会づくりを目指す安川電機では、従業員の成長が企業最大の財産（価値）と位置付けるとともに、「会社の役割は従業員の自己実現の場を提供することにある」という考えのもと、「与えられる教育」 から「自ら学ぶ教育」へと個々人の自律性を尊重した教育体系を導入しています。従業員は、「求められる人材像」や「目指す目標」と「現在の姿」とのギャップを把握したうえで、さまざまな教育・従業員研修制度を活用し、「自己実現」を目指します。
また、キャリアプラン制度を通じて従業員一人ひとりの意欲や適性にあわせた長期的な人材育成を行っています。
さらに、経営陣が「人づくり推進担当」となって、従業員に夢や人材育成方針を直接語りかけたり、従業員が社長に直接ホンネの意見や要望をぶつけたりするミーティングを行うなど、双方向コミュニケーションを重視した独自の制度を導入し、人材育成の向上を図っています。

与えられる教育から、自ら学ぶ教育を基本的な考え方とし、業務を通じて学ぶOJL（On the Job Learning）を中心に位置づけ、これを補完するものとしてOff-JL(Off the Job Learning)と自らの価値を高める自己啓発から構成されています。自己啓発は、会社が援助対象と認めたものについて、一定の自己負担を前提に会社が援助を行います。

直近では、以下の２項目を重点施策として取り組んでいます。

1. 経営理念の浸透

安川電機において根本となる活動方針や判断基準が経営理念であり、企業を取り巻く環境が激しく変化していく中でも、ぶれない軸を持ち理念を体現できる人材を増やすために理念教育を実施しています。

役員による新入社員導入研修での理念講話風景

2. プロフェッショナル人材（プロ人材）の育成

グローバルな競争が求められる現在のビジネス環境において、企業としての優位性を保つためには、人材一人ひとりのプロフェッショナル化が求められています。プロ人材が増えれば増えるほど、企業の競争力は高まり、「変化への対応」「危機への対応」を柔軟に行うこともできるようになると考えています。

プロ人材の比率を向上させるために、「スキルマップを活用したプロ人材比率の視える化」や「キャリアパスを作成し、身に付けるべきスキル・能力ならびにステップアップのための道筋の視える化」等を行うことで、従業員全員が必要な能力・スキルを積極的に学び、自立（自律）的な成長を促す環境をつくります。また、DX人材の育成にも力を入れており、データに基づく意思決定を通じた迅速なＰＤＣＡサイクルを確立させ、業務改革によるビジネスモデル変革と効率化推進に向けて取り組んでいます。

安川電機における若手人材（入社5年目以内）に求める姿として、「物事を論理的に考え、適切に相手に伝えること」を掲げ、人材育成を進めています。また、2017年度より、当社技術社員として必要な一定の知識の幅（深さと広さ）の習得を目的として、技術系新入社員に対し「安川フレッシャーズテクニカルスクール（YFTS）」を開校しています。これらにより、各人が保有する力をビジネスシーンや業務において、十分に発揮できるような取り組みを行っています。

当社では、経営層との直接対話（対話集会）を重視した独自の人づくり推進活動を展開しています。社長自ら「人づくり推進担当」として、進化する安川電機を担う人づくりをモットーに、従業員とのコミュニケーションの輪を広げ、人材育成の向上を図っています。双方向の対話を通して、参加者のモチベーション向上とチャレンジする人材の育成を強化しています。

小川社長の思い

安川電機では、多様なライフスタイルを持った従業員が働きがいを感じて仕事ができるよう適材適所に人材を配置することを基本的な考え方とします。そのためには、従業員一人ひとりの能力発揮と自己成長が求められるとともに、自ら考えたキャリアを発信する場を提供することで、キャリアを実現する人材配置の実現に取り組んでいます。
グローバルでは、「グローカル経営」を基本的な考え方とし、海外駐在のキャリアを実現する場を提供するとともに、海外オペレーションの現地化も促進しております。主要な現地法人の重要ポストにおいては、約40％の現地化比率となっております。

従業員の発明に対して、特許法における職務発明の規定に従い、適正な報奨制度を定めています。この発明報奨制度は、１）事業貢献の高いもの／技術的価値の高いもの／知財的価値の高いものまでも対象とする　２）特許出願等を行わない「ノウハウ」についても、特許と同等の報奨を実施する　制度になっており、従業員の発明に対するモチベーションを高める役割も担っています。